マイニングからステーキング(Staking)へ、仮想通貨を保有するだけで稼げる?

ステーキング(Staking)

イーサリアムがコンセンサスアルゴリズムのPoW(Proof of Work)からPoS(Proof of Stake)へ変更するとの意思を示した背景を受け、近年注目される多くの仮想通貨がPoSを採用している。2019年、PoSの仕組みから由来する「Staking Economy」が特に注目されるようになり、この「Staking」の概念自体が、多くの投資家の関心を引き起こした。

PoSから由来するStaking

「Staking」は異なる場面で多くの意味を表している。個人投資家にとっての「Staking」とは、単純にPoSを採用する仮想通貨を保有するだけで利益が得ることではない。むしろ個人投資家が、ノード(PoSの仕組みの中で決定権を競う者)に一定の仮想通貨を預けることで報酬を得る一連の行為だと考えられている。

では、なぜ「Staking」が投資家には人気があるのか。

それはPoSの仕組みの中で決定権を競うノードでない限り、PoSの仕組みによる報酬を直接得ることができないという問題があるからだ。ノードになるには、PoSの仕組みで規定した条件(一定の保有数であること等)を満たす必要がある。言い換えれば、所定の仮想通貨を大量に保有していない個人投資家にとって、ノードになるのは難しいのだ。

Staking

これはつまり、PoSの仕組みで稼働できるノードがシステムからの報酬を得られることで、仮想通貨の保有量が継続的に増加している一方で、PoSのシステムからの報酬を直接もらえない個人投資家が不利な状況になるのだ。もし発行上限がない通貨であれば、インフレーションの問題が生じ、個人投資家が事実上の損失を被る可能性がある。

また、ノードの立場にから言えば、PoSのアルゴリズムによって、保有量に応じてブロックを生成する権利が得られるが、一方で様々な競争相手(他のノード)が存在するため、多くの報酬を得やすくなるには、PoSのシステムにさらに多くの仮想通貨を預けなければならないという側面がある。

つまり、前述の個人投資家が仮想通貨をノードに預けて報酬を得ることを「Staking」と呼ぶのに対して、様々な投資家から預かった仮想通貨をPoSのシステムに直接預けてブロックを生成したときに報酬を得る行為を「ノードにとってのStaking」として理解して頂いて構わない。

Stakingのイメージ

このように、ノードと個人投資家が抱えている問題を解決するために、「投資家向けのStaking」と「ノード向けのStaking」が取り上げられるようになった。この場合でのノードは、通常の個人投資家よりも多くの仮想通貨を保有し、PoSの仕組みに規定された資格や条件を満たした投資家を指している。

Stakingにおける注意点

・インフレ制

ブロックチェーンを活性化するために、一定の時期や規則に即し、仮想通貨を追加する(報酬としてノードに直接提供、5%程度)ことがある。一方、インフレ制を導入しないブロックチェーンが存在する。その場合は予め一部の仮想通貨を保留し、プールを構築する。その後、奨励としてノードに提供することもある。

・Stakingの参加比率

投資家は「Staking」に参加しないと、報酬が得られない。そのため、「Staking」による収益は、特に参加比率(1~50%程度)によって影響されると考えられている。

收益率 = インフレ率 / Stakingの参加比率

また、Stakingrewardsなどのサイト、「Staking」機能が付いたウォレット及び仮想通貨取引所を通じて、予想収益率を各自で確認することができる。

stakingrewards

・ロックと手数料

「Staking」に参加すると、仮想通貨が一時的にロックされ、送金できなくなる状態になる(最近、ロックのないStakingも出現)。また、「Staking」に参加した元金と利益を取り戻すと、手数料が発生する。料金比率については、ノードや業者によって様々であり、キャンペーンに当たったら、手数料が発生しないなどもある。

Stakingのやり方

使用上の利便性から言うと、PoS、DPoS、PoSを含む混合アルゴリズム(DASHが該当する)を採用している仮想通貨を保有することが前提で、その仮想通貨を使って「Staking」機能が付いた仮想通貨ウォレットや仮想通貨取引所で参加することができる。

例えば、「Staking」機能が付いた仮想通貨ウォレットをダウンロードし、新しいアドレスにPoS仮想通貨を送金する。そして、操作画面に「Staking」が付いた機能ボタンがあるはずなので、それを押し、指示に従って操作をすれば「Staking」に参加することができる。

しかし、こうしたプラットフォームは、必ずしも投資家が所持する仮想通貨に対応する「Staking」のサービスを提供するとは限らないため、事前の確認が必要だ。

Stakingは安全なのか

理論上では、秘密鍵を漏らさない限り安全だ。一般的には、発行側の公式ウォレットや分散型の暗号資産ウォレットを介して「Staking」に参加するのが、「トークンを保有することで得られる権利」を第三者に委託することと同意義であるため、暗号資産を無くす心配はない。

秘密鍵と公開鍵

しかし、中央集権型の仮想通貨ウォレットや仮想通貨取引所で「Staking」を行う場合、暗号資産を直接支配する権利」を第三者に委託することになるため(業者に直接送金したと同意義)、こうした業者の信用面に留意する必要がある。

個人のニーズにあわせて、慎重な判断を

個人投資家にとってのStakingは、銀行にお金を預けて利子を得る、もしくは固定利子が付いた有価証券を購入し、報酬を得ることと似ている。ある意味ではこの「Staking」は長期的な投資を目指している投資家にとって、利益を得るためのもう一つの可能性だと言えるだろう。

通常では、仮想通貨がロックされる期間が1週間か20日以上であるため、この期間のうちに仮想通貨の価格が激しく変動する可能性が十分あると考えられている。これにより、短期的な投資を中心とする投資家らが「Staking」を敬遠するかもしれない。

また、収益率がどれほど高いといっても、該当仮想通貨の時価は投資家の利益を決定する最も重要な要因だ。例えば、ある仮想通貨の価格が$100から$0.1まで急落した結果、想定収益率は300%といっても、無意味な投資になってしまうわけだ。

仮想通貨の取り扱い

日本で取り扱いされていない仮想通貨を購入しよとする場合では、海外の仮想通貨取引所、もしくは取引所を経由せずに仮想通貨と仮想通貨との直接交換を通じて、入手することが可能だろう。

「Staking Economy」というのは、新しいビジネスとして、未だに初期段階であるため、その将来性についてはここで断言できない。だが、仮想通貨の流通性の低下が見える一方、投資家や開発者及び仕組みの各関係者を強く繋ぐPoSエコシステム(コミュニティ)の構築においては、「有用性」が存在する側面が見られている。

以上のように、「Staking」に参加するかどうかについては、あくまで個人の選択なので、自らの状況にあわせて投資を慎重に判断するほうがよいだろう。